男性でも女性でも、求人を探す人は多いようです。
何らかの事情で仕事探しをしている男性ならば、求人情報を絶えずチェックしているでしょう。
求人欄に並ぶ情報を見ても、男性と女性のどちらが対象なのか明確になっていないことがあります。
男女機会均等法が施行されて以来、企業が出す求人欄には男性だけ募集、女性だけ募集という書き方をしてはいけないということになっているのです。
社風の説明欄などに、多くの男性社員がいます、多くの女性社員がいますといったアピール文がある場合、実はどちらの性別に対する求人なのか匂わせていることもあります。
男性でも女性でも、どちらでも構わない求人ですよという書き方をしないと求人は掲載できません。
ただし、男性が活躍していますという表記をしている場合、男性のみを必要としている場合もあります。
採用する企業としては、最初から男性を採用するつもりで求人を出しているわけです。
女性が求人を見て連絡をしてくることはあるでしょうが、会社は頃合を見計らって不採用の返事をするだけです。
どうして不採用にするかについては、説明義務はありません。
男性か女性、どちらかを想定して出された求人かは、雰囲気で察するしかないようです。
求人を出した側が意図した性別ではない人が応募してきた時は、書類選考や面接の早い段階で採用不可の連絡をすることになります。
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